Web集客するホームページ作成。副業、フリーランスに役立つ初心者向けHP作成戦略、考え方、作り方を紹介します。
自分らしく生きるフリーランスや副業の人、転職や就職など、どこかの会社やショップで急遽ホームページ担当になった人にも役立つように。Web集客するホームページ作成について技術面ではなく全体的な戦略や考え方をまとめました。
ホームページの種類・目的モデル
一口にホームページと言っても目的によってその種類は様々です。ホームページ作成・制作にあたっては、目的によって企業や会社のホームページの設計、作成内容が大きく変わります。 そこでまず、ホームページの種類を説明します。
大小を問わず、個人、企業、会社といったビジネスサイドが所有、運営するホームページは大きく次のような4分類に区別されます。（個人の日記ブログ、趣味のサイトは除きます）
一方、商用ホームページ（Webサイト）の目的モデルを整理すると、次のような、三つの目的モデルに分かれます。
これら3モデルです。
直接販売型ホームページ（Webサイト）
ひとつめの直接販売する目的モデルのホームページ（Webサイト）は、ネットショップに始まる小売からサービスへの入会等。一般消費者向け（B2C）、法人向け（B2B）に関らず、EC（電子商取引）と呼ばれる形態になります。これはサイト分類に当てはめるとビジネスサイト（商用ホームページ）に該当します。
営業支援型ホームページ（Webサイト）
営業支援型ホームページ（Webサイト）は、ビジネスとしてのプロセスが2ステップになります。実店舗への集客や問合せ、施設・イベント会場等への誘導、法人間取引（B2B）で契約等のどうしてもセールスパーソンが介在することが必要なビジネスモデル、一般消費者向けの商品やサービスで「カートに入れる」では直接販売出来ない、説明や契約が必要なビジネスモデルが該当します。中小企業、自営業者がビジネスに活用するために所有、運営することが最も多い目的モデルとなり、これもサイト分類に当てはめるとビジネスサイトに該当します。
ウェブサービス型ホームページ（Webサイト）
この目的モデルは説明するまでもなくウェブサービスサイトに該当します。mixiやYouTube、Yahoo、楽天、ネット銀行など、ジャンルは多数ありますが、GoogleやFacebookのように技術者によって作り上げられたウェブサービスと、そうではなく、優秀なビジネスパーソンが技術を上手く活用したウェブサービスがあり、いずれもウェブ上でのサービスに特化したビジネスモデルです。例外的に新聞社によるニュースサイトのようなメディアサイトがありますが、それを除けば、通常インターネット専業の企業によって所有、運営されます。
Web集客出来るホームページの目的モデルと種類
ポイントは一つです。あなたがもし、ホームページをビジネスに活用しようと考えるのであれば、副業であれ、フリーランスであれ、目的モデルは直接販売型か営業支援型のいずれかになるはずです。したがって、ビジネスサイト（営業支援型の商用ホームページ／ECサイト：電子商取引を行うサイト）を作成しなければビジネス上の成果にはつながりません。
具体的な商取引が目的かどうか
ウェブサービスサイト型は個人ビジネスやスモールビジネスの実ビジネスに活用できるものではありません。そこで、それ以外の、コーポレートサイト（企業ホームページ、会社ホームページ）、プロモーションサイト（特設サイト）、ビジネスサイト（商用ホームページ）について、もう少し具体的に整理しておきましょう。
難しいことは何もありません。コーポレートサイトは会社の案内やブランドを広く認知させるものですので、間接的に商取引につながることがあったとしても、その多くは長期的に見れば発生するかもしれないという、視野に立ったものです。
プロモーションサイトは認知を目的とする告知のための特設サイトであれば、商取引には間接的につながったとしても、直接的な影響はありません。 これら二つのサイトモデルに比べて、ビジネスサイトは違います。ビジネスサイトは商用ホームページ、ECサイトという言葉通り、新規顧客獲得、あるいは直接販売のように、具体的な商取引を目的とします。したがって、商取引の成果、つまり売上に直接的な影響を与えます。
ホームページ制作会社の場合などは一般的にどのタイプのホームページも制作します。そのため、外注する際にはこうした違いを理解しておかないと、目的と結果にギャップが生まれることになります。
また、情報を収集したり、勉強をしたりする際にもこうした分類は役立ちます。どれが自分や自社に役立つ情報で、どれがそうでないのかの判断基準を持つことが出来るからです。
ホームページを活用してWeb集客などの成果を上げるなら、ビジネスサイト（営業支援型の商用ホームページやネットショップなどのECサイト）を作成しないと、思うような結果にはつながりません。その他の種類のサイトとは、似て非なるものだからです。もし、間違えてしまったら？残念ながら制作は一からやり直すのが遠回りなようで結局近道となります。
商用ホームページの成果：反応（コンバージョン）
成果の上がる商用ホームページにとって最も重要なのが、反応（コンバージョン）です。
商取引が目的のホームページ
コンバージョンとはホームページからの反応のことです。つまり、コンバージョンのとれるホームページとは顧客獲得、商品購入といったWeb集客上の反応をとれるホームページのことを指します。これが商取引を目的とする商用ホームページの大前提です。
したがって、成果を生むホームページとは、反応（コンバージョン）の取れるホームページと、イコールになります。
目の前に見込客を100人つれて来ても、1人も成約しないセールスパーソンもいれば、目の前に10人連れてくれば2人成約するセールスパーソンもいます。同様に、ホームページの出来不出来によって、アクセス数に対する反応率（コンバージョン率）は異なります。
ホームページの売上への貢献度、つまり収益力や成果というのは次の式で表せます。
ホームページの成果を算出する公式
ホームページの成果 ＝ アクセス数 × 反応率（コンバージョン率）
とても、単純なことで、アクセス数（集客数）が少なすぎれば、反応率（コンバージョン率）がいくら高くても収益を上げられませんし、同様に、アクセス数がそれなりに多くても、反応率が低すぎれば成果にはつながりません。
ホームページの反応率（コンバージョン率）
ホームページの反応率（コンバージョン率）については目安があります。競合の少ない状況などであれば驚異的な反応率も存在しますが、計測するのにある程度十分な材料の中で、平均的な値にならせば、国内でおよそ1％～3％、海外でおよそ4％～9％になります。（※）したがって、ホームページが目指すべきコンバージョン率の最低ラインはまずは1％です。
※ 主にリスティング広告で直接ランディングページに誘導した場合です。数字の違いはネットで何かすることへの抵抗感の違いだと考えられます。
世の中には反応率（コンバージョン率）が1％に満たないホームページがごまんとあります。反応率1％ということは、100人のアクセスを集めて1人獲得（あるいは購入）ということになります。
反応率（コンバージョン率）を算出する公式
反応率（コンバージョン率） ＝ 反応数（コンバージョン数） × アクセス数 × 100
ホームページでの反応数（コンバージョン数）は資料請求数や購入件数などの反応の件数で、通常一か月で算出します。 リスティング広告（キーワード広告／PPC広告）やSEOでアクセス数をいくら増やしても、反応の取れないホームページは反応が取れず、仮に反応率（コンバージョン率）がゼロなのであれば、アクセス数がどれだけあっても、収益もゼロになります。
反応率（コンバージョン率）を高めるには、ホームページ自体を改善するのが最も適切なアプローチになります。
アクセス数が同じでも反応率（コンバージョン率）によって成果が異なる例
例を挙げてみましょう。A社とB社があり、共に月間1000アクセスのホームページがあるとします。この時、A社は反応率（コンバージョン率）が1%、B社は0.5%だったとします。すると、ホームページの成果には違いが出て、A社は10人の顧客を獲得、B社は5人の顧客を獲得というように具体的に売上への影響に違いが表れます。
| A | ： | 10人の顧客を獲得 | ＝ | 1000人（アクセス数） | × | 1%（反応率：コンバージョン率） |
|---|---|---|---|---|---|---|
| B | ： | 5人の顧客を獲得 | ＝ | 1000人（アクセス数） | × | 0.5%（反応率：コンバージョン率） |
この例でいえば、B社がA社と同じ顧客数を獲得しようとした時、単純に倍のアクセス数（集客数）が必要になります。（2000アクセスで10人獲得）
これがSEOならまだしも、リスティング広告（キーワード広告、PPC広告）などの広告であれば、広告コストが倍ということになります。
このように反応率によって、ホームページの成果というのは大きく異なります。そして、反応率を引き上げるための具体的な取り組みは、ホームページの内容を改善する以外にありません。
反応（コンバージョン）とランディングページ
ホームページで反応（コンバージョン）を取るページのことを、ランディングページと呼びます。ランディングページは通常単一の商品やサービスをセールスする詳細なページになります。理由はその商品やサービスについてあらゆることを説明しつくすことでようやくユーザーは行動を起こしてくれるからです。
ランディング（landing）とは着地という意味の英語です。ユーザーが行動を起こす際、最後に着地するページであるため、ランディングページと呼ばれます。
ただし、商品やサービスの説明をしつくそうとした時にあまりにもランディングページが長くなってしまうと、ページを読む前にページを離れてしまうユーザーもいます。
そうした場合にはランディングページを複数に分割し、セールスカテゴリ（ホームページの中のコーナーとして設置。通常ディレクトリでまとめる）としたり、単一商品や単一サービスのためだけの特設サイトとしてPRする形もあります。
反応につながるホームページの基本デザイン
プロモーションサイトであっても、このようにセールスのための特設サイトの形で、ホームページ作成がなされているのであれば、それはWeb集客の出来るホームページになります。
重要なことは、商品やサービスのセールスページ（ランディングページ）にせよ、セールスカテゴリにせよ、特設サイトにせよ、単一の商品やサービスのPRに絞り込み、そのページ（あるいはページ群）が反応（コンバージョン）という目的を持ってデザインされているかどうかです。
例えば通販を行うECサイトの場合でランディングページに「カートに入れる」ボタンがなければ反応（コンバージョン）を獲得する仕組みがないことになります。サービスの場合も同様で、「問合せ」や「資料請求する」といった具体的な行動への受け皿がないということは反応を獲得する仕組みがないことになります。
以上のことから、反応（コンバージョン）を生むホームページには次の要素が必ず存在します。
前述した通り、単一ページでセールスを行いそのまま資料請求をしてもらう場合もあります。また、複数ページに分割してサービスを詳細に説明し、別途用意した問合せフォームで反応を獲得するケースもあります。
反応の取れないホームページとは？
反応（コンバージョン）が取れないホームページというのは非常に単純で、コーポレートサイト（会社案内のホームページ）です。典型的なコーポレートサイトの特長として、「ホームページの左上に会社名やロゴ」、「事業案内（サービス紹介）、リクルートなどのメニュー項目」といったいわゆるよくある会社ホームページの特長が挙げられます。
また、場合によっては、地球環境への配慮も表記され、電話番号あるものの、セールスPRのページ（ランディングページ）はありません。
このタイプのホームページは取引先などの既存客に見せるために制作され、会社案内パンフレットと同様の意味あいになりますので、具体的な反応は生まれません。
認知や案内が目的になるため、Web集客をするなどの目的によって生まれるべき反応が、見込客側からしても起こしようがないからです。
商品やサービスを何もアピールしておらず、会社のホームページを開設するだけで自動的に反応が生まれて、Web集客ができるということはありません。
反応が生まれるホームページの基本
反応（コンバージョン）が生まれるホームページは、反応を獲得するという目的で作られます。
これが、売上や反応：Web集客といった具体的にビジネスの成果を上げる商用ホームページの基本になります。
ホームページへの集客
ホームページは作成しただけではビジネスに貢献しません。ホームページへの集客が必要だからです。
検索エンジンからの集客
現在、新規顧客をWeb集客で獲得しようと考えた時、最も効果的な集客チャネルは何かと言えば、検索エンジンからの集客です。これは、次の2つの要素が発生してきたことによるものです。
ひとつめに、以前であればメルマガを代表とするメール広告からホームページへ集客するのが費用対効果に優れていましたが、迷惑メール規制、メール受信時の自動仕訳機能の向上によって、そもそも、その広告文（ホームページへの誘導リンク当）がユーザーの目に触れられなくなってきたため、メール広告の反応が落ちてきました。
数年前であれば少なからず通用していたプッシュ型（押しのタイプの集客）が著しく反応を下げ、現在のインターネットでの集客を検索エンジンからの集客で行うような、プル型（受け身で待ち構えるタイプの集客）でなければ反応が取りにくくなってきたということです。
これは、プライバシーの意識が高まったユーザーにとって、不要な情報を自動的に排除するサービスやテクノロジーが進化したためで、プル型と呼ばれるユーザーに主導権のある広告手段でなければ広告宣伝の存在すら知られない可能性があることが大きな要因となります。
例えるなら、以前であれば訪問販売のような手法もある程度は効果がありましたが、プライバシーの意識が高いユーザーが多くなったので、建物自体にオートロックがつくようになってきたのと同様です。（つまりユーザーへのリーチ自体が遮断されるようになってきました）
ふたつめに、検索エンジンの質が上がり、適切にSEO/検索エンジン最適化を行うホームページがきちんと上位に表示されるようになり、また、リスティング広告（検索連動型広告）のルールも変わってきたため、小予算でも可能な集客アプローチが資本の乏しい中小企業、フリーランスや副業などの個人事業主でさえでも可能になってきたことです。
SEM（検索エンジンマーケティング）
検索エンジンからの集客手段全般のことをSEM（Search Engine Marketing：検索エンジンマーケティング）と言います。検索エンジンマーケティングはGoogleやYahooで検索した人の検索結果ページにホームページへのURLが表示されることによって、誘導が行われます。
ご存知のように、検索結果には広告が表示される領域とそうではない領域とに分かれています。したがって、検索結果の中にはあなたのホームページへの入り口を持つ二通りの手段があることが分かります。
この二通りの手段が、リスティング広告による集客と、SEO（検索エンジン最適化）による集客です。
ホームページへの集客手段
ホームページは作成しただけでは自動的にWeb集客が行われることはありません。これを知ることがまず第一です。次に、前述したように、ホームページへの集客にはいくつかの手段があることをイメージとして捉えておくことです。
検索エンジンからの集客は、リスティング広告、SEO問わず、スモールビジネスにとって極めて費用対効果に優れたものになってきました。したがって、まずはホームページへの集客は検索エンジンからの集客が第一なのだなと理解すると良いかと思います。
しかし、別の集客チャネルを知っていれば、複数のチャネルからより多くの集客を望むことも出来ますし、ビジネスの内容によっては検索エンジンからの集客を後回しにすることが良いケースもあります。
例えば、地域商圏の飲食店などのショップ型ビジネスです。具体的な話はさておき、飲食店は「食べログ」、「ホットペッパー」をはじめとするショップ評価サイトなどへの出稿が一番最初にやるべき、ビジネスに貢献するWeb集客の方法です。
また、外部サイトを活用したホームページへの集客手段で代表的なものには、業種ごとの検索サイトがあります。不動産業やリフォーム等は、リスティング広告やSEOよりも前にやるべきアプローチです。ショップ等の場合には、エリアごとの紹介サイトもあります。
SEOでのWeb集客は効果的。ただし全業種ではない
検索エンジンからの集客はホームページへの集客手段として最も費用対効果に優れることが多いのは確かです。これはデータからも読み取ることが出来ます。しかし、それは100％全てではありません。新聞広告もあれば、メルマガ、バナー広告もあります。データに出てこなくとも、友人知人のショップにテイクワンを置いてもらうことでホームページへ集客する方法もあります。
オフラインの広告やテイクワンを使った場合、口コミサイトでのWeb集客の場合にも、ホームページが全く不要ということではありません。来店や問合せをする前に、その広告やテイクワンに記載されたURLや店名検索等でホームページを見て詳しい内容を知りたいからです。
ホームページへの集客に関する３つのポイント
ホームページへの集客に関する３つのポイントをまとめておきましょう。
こうしたことを踏まえて、ホームページへの集客をどのように行うかを、ホームページ制作前に設定しておくことが大切です。
ホームページのターゲット
Web集客などの成果を上げるホームページが反応（コンバージョン）を生むために、まず設定しておくべきことがホームページのターゲットです。一体誰を集客したいのか、その人たちはどんなユーザーなのかを明確化します。
ホームページのターゲットエリア
ホームページ作成をする上で最初に考えなければいけないのが、ホームページのターゲットは誰か？ということです。つまり、ホームページでWeb集客したい見込客はどういう人たちなのかということです。
誰を集めたいのかを明確にしなければ、誰も集まりません。誰でもいいから訪問してほしいというような曖昧なコンセプトで作成されたホームページには誰も集まらないのです。
ホームページのターゲット設定の内、最初に明確化すべき項目が、ターゲットエリアです。特定地域か、全国区か、ということです。地域商圏のビジネスが日本全国から集客しても意味がありませんし、全国、あるいは海外から集客したい観光名所や旅館のホームページが所在地を軸にした地域をターゲットにしても意味がありません。
ECサイトは全国区でしょうし、ショップ等は地域商圏になります。ところが、ホームページになった途端にサービスエリアが地域限定にも関わらず、全国区対応のホームページにしてしまう会社は多くあります。
これではターゲットが絞られていなさすぎて誰も集まってくれません。
そこでまずは、ターゲットは地域商圏か、それとも全国区なのか、ターゲットエリアを明確にすることがホームページのターゲットを明確にすることの第一歩になります。
ホームページのターゲット層
ターゲットエリアを明確にしたら、次に大まかなデモグラフィック分類を行いターゲット層を明確にします。デモグラフィックとは、ターゲット層が法人なのか、一般消費者なのか、お年寄りなのか、若い人なのか、男なのか女なのか、独身者か既婚者か、といった人口統計等に基づく属性分類の仕方です。
簡単に言ってしまうと国の調査結果や企業の大掛かりなアンケート調査で発表されるような統計の分け方を基準にしたものです。年齢や性別以外にも、地域、所得、職業等、様々な属性があります。
デモグラフィックを基にした分析手法等はマーケティングの世界では古いものですが、ホームページを作成する際には、ターゲット層の明確化に役立ちます。
なぜなら、後々これがデザインやユーザビリティに関わってくるからです。特にホームページ制作を外注する場合、このターゲッティングが具体的であればあるほど、適切なデザインが出来上がります。
デモグラフィックの分類項目は数えれば大変な数になりますが、それらすべてに当てはめる必要はありません。簡単な方法を一つ紹介します。
- まず、対象が法人なのか一般消費者なのかを分類します
- 次に、顧客の内、今後も顧客でい続けてほしい顧客を数人リストアップします
- 最後に、その顧客の共通点をデモグラフィック分類として書き出してみます
こうして書き出された内容が見込客としてWeb集客すべきデモグラフィック分類となります。
デモグラフィック分類ステップ１のポイント
ステップ1を混合してしまうとホームページ作成は失敗してしまいます。法人向けと一般消費者向けでは訴求するポイント等が全く異なるからです。
業界紙に広告を出稿するのと、一般紙に広告を出稿するのとの違いと同様に、ホームページがターゲットとする対象がB2Bなのか、B2Cなのかは明確に区別する必要があります。
デモグラフィック分類ステップ２のポイント
ステップ2のリストアップは多ければ多いほど精度が上がります。漠然としたイメージではなく、誰々さん、と具体的なほど次のステップで役立ちます。
デモグラフィック分類ステップ３のポイント
ステップ3の共通するデモグラフィックとは、年齢や性別といった分かる範囲の共通項のことです。これらの結果がデモグラフィックに基づく見込客ターゲット層となります。
ペルソナとサイコグラフィック
ペルソナとはターゲット層として具体的に仮定とする見込客像のことです。ビジネス自体が立ち上げの場合などは、こうしたターゲット層も仮説をたてて想定することになります。
例えば、デモグラフィックと対になる属性分類にサイコグラフィックがあります。サイコグラフィックとは一言で言うと、価値観に基づく属性分類です。「○○好きな人」、「○○のこだわりが強い人」といった属性です。
サイコグラフィックによるターゲット層の設定は、行えれば、より具体的なターゲッティングが出来ますが、仮説とデータ収集が大変になるので、付加要素として考える程度でほとんど問題ありません。具体的には、デモグラフィック分類のステップ2で、「共通点といえば、○○好き」と思い浮かぶのであれば、付加しておくと良いでしょう。
ホームページのターゲットキーワード
検索エンジンから集客することを考えるのであれば、ホームページにWeb集客したいユーザーがどのような言葉で検索するのかをターゲットとして設定する必要があります。
具体的にはあなたがホームページで集客したい見込客が、どのようなキーワードで検索した時に、あなたのホームページへのアクセスが行われると望ましいのかを考えます。
これはリスティング広告でもSEOでも同様でSEM（検索エンジンマーケティング）によって、ホームページへの集客を行うのであれば必須のターゲッティング要素になります。大まかにターゲットキーワードの選定を行う方法は次の通りです。
まず、簡単な選定方法として、「サービス名+地域名」の複合キーワードがあります。具体的には「ビジネスホテル 池袋」であったり、「ホテル 東京」といったキーワードがあなたの見込客が使う検索キーワードになります。
これはターゲットエリアを設定出来ていれば、なんなく選定出来る方法です。
次に商品の場合には通常全国区のECになりますので、「商品名（あるいは商品ジャンル）+通販（あるいは、販売、EC）」の複合キーワードになります。具体的には、「ガンダムプラモ 通販」や「ブリザードフラワー EC」といったキーワードになります。
B2Bの場合には見込客も企業になりますが、検索するのは担当者などの一個人になりますので、「サービス名+販売」、「商品名+卸」などのキーワードになります。
ポイントは二つあります。一つは複数想定しておくこと、もう一つはあなたが集客したいキーワードではなく、見込客が何と検索するキーワードなのかを選定することです。
例えば新しい商品名が造語だった場合、見込客はその言葉自体知りませんので、検索自体行われません。同様に、あなたが「京都アドバイザー」と自分のサービスを定義していたとしても、見込客が検索に使うキーワードは、「ツアーコンダクター 京都」や「京都ツアー 個人」といったキーワードになります。
あくまでも見込客が何と検索するキーワードなのかを複数想定するようにしてターゲットキーワードを選定するのがポイントです。
非常に大まかなホームページのターゲッティング方法ですが、これだけでもやっているのとやっていないのとではホームページ作成の過程、ホームページ作成後のWeb集客、成果には大きな違いが出ます。適切なターゲットを設定することは思いのほか大切だからです。
ホームページのゴール（具体的な反応）
ホームページへのターゲットが決まったら、次に設定しておくべきは、ホームページのゴールです。一体、見込客となるユーザーに、アクセスした後何をしてほしいのか、の答えが、ホームページのゴールです。
ホームページで反応を生むための基本原則
反応（コンバージョン）を獲得することを目的とした商用ホームページには、セールスのページやセールスカテゴリのページ群が存在します。ユーザーからの反応として、具体的な購入、あるいは資料請求、見積り依頼などの目標を設定しているからです。
これはゴールの設定と呼ばれます。反応（コンバージョン）を目的としたホームページでなければ反応は生まれません。反応を目的にするということは、具体的にユーザーから、何らかの具体的な反応を目標に設定するということです。
商用ホームページでは、何かをアピールして反応を取ろうとしなければ、反応は生まれません。「○○を販売して購入してもらう」「○○をアピールして資料請求してもらう」のように、ユーザーに何をしてほしいのか明確に目標設定できていなければ、作成されるホームページもそうした形にならず、ユーザーは反応のしようがありません。
ホームページのゴールをさらに絞り込む
特にネット広告等で集客を行い、反応（コンバージョン）を目的とする場合、ランディングページ（セールスのページ）や、特設サイト（ページ群）を、あれもこれも狙った雑誌タイプのホームページにしてしまうとうまくいきません。資料請求でも、販売でも、一番反応が取れる方法は、目的にフォーカスしたランディングページやセールスサイトとしてまとめてしまうことだからです。
例えば、これはスモールビジネスの例になりますが、よくあるリフォーム会社のホームページには、キッチンリフォームとトイレリフォームと外壁リフォームなど、いくつかのリフォームのサービス案内ページが並んでいます。同様に、行政書士のホームページでは、任意整理と会社設立と車庫証明などのようにサービスが並んでいます。
こういったホームページは結局どれもコンバージョンにつながりにくい典型です。トイレをリフォームしようとしている人は外壁リフォームの情報など不要であり、会社設立の登記サービスに興味のある人は車庫証明は関係のない話だからです。
こうしたケースの場合、どのサービス品目でも独立して反応が取れるように、それぞれセールスのページを作り上げるか、特設サイトとしてサービスごとに別々のホームページに分けてしまうのが、遠回りのようで結局は一番最短で成果を上げるホームページへの道です。
目的を絞ったホームページ作成
ランディングページや特設サイトのように、目的に集中した形でホームページを制作すると、単品を扱った場合でも、3～5ページになります。セールスのページ、会社案内のページ、そして定められた義務として設置が必要なページです。
このように、ホームページのゴールを研ぎ澄まし、単一の商品やサービスを訴求する形でホームページ作成を行わないと、反応（コンバージョン）は取りにくくなってしまいます。なぜなら、見込客のターゲット層までがブレるからです。
できるだけ多くの反応を取ろうと本気で考えるのであれば、誰のための何のページなのかが、見込客が一目見て分かるように、ゴールを絞り込み、集中する必要があります。集中したゴールとは、常に単一商品、単一サービスであり、裏を返せば想定する見込客のターゲット層が複数あってはいけないということです。
あれもこれも狙ったホームページは結局どれもこれもいい成果を生まないので、目的に合致しない（ターゲットの異なる）コンテンツ、グラフィックは、すべて排除し、特定の商品やサービスをアピールし反応を得るという目標にフォーカスします。
商品やサービスがいくつもあるから大変というのは、並べておけば売れるはずと誤解してしまった結果なので、反応（コンバージョン）を目的にするのであれば、特定の商品やサービスにフォーカスし、反応が生まれるようにアピールする必要があります。
誰のための何のホームページなのか一瞬で分かるように
SEOなどで集客してコンバージョンを取ろうと考えた場合、実際にホームページへアクセスする見込客の目的と、受け皿となるホームページでのゴールをマッチさせなければ反応が生まれにくくなります。
なぜなら、見込客であるユーザーは、一瞬でそのホームページが何のホームページなのかが分からなければ、戻るボタンをクリックして別のホームページを検索しなおすことが出来てしまうからです。
したがって、一瞬でそのホームページが何のホームページなのか理解してもらうために、ページ上部の最も目につく箇所で、誰のための何のホームページなのかを明確に表現し、セールスアピールのページやランディングページ自体を閲覧してもらわなければ始まりません。
これを実現する最も簡単な方法が、ランディングページやセールスカテゴリ（分ける必要がなければホームページ）、特設サイトの最も目立つ上部で、誰のための何のホームページなのかを表現することです。
分かりやすい例では、ターゲットとする検索キーワード自体をタイトルやヘッドラインにします。 たったそれだけでも、見込客にとって、誰のための何のホームページなのかが一瞬で理解出来るランディングページやホームページになります。
ホームページは一瞬の分かりやすさが重要
一瞬の分かりやすさは、スモールビジネスであればあるほど顕著に反応（コンバージョン）の数値に反映されます。そもそも知られていない社名やロゴ、商品名がセールスのページやホームページの一番目立つ箇所で表現されている場合、アクセスしたユーザーの側にしてみれば、ページの内容を念入りに理解する手間が発生します。
そのため、面倒だと思えばそのページを理解するのを後回しにして他のページを探しに検索エンジンへ戻ってしまい、せっかくアクセスをされても反応が生まれないという結果に落ち着いてしまいます。
だからこそ、誰のための何のホームページなのかが一瞬で分かるように表現されていることは重要です。
誤解のないように補足しておきます。そのページにアクセスしたユーザーが一瞬で誰のための何のホームページなのかが分かることが重要なのであって、ロゴや社名が掲載されていてはいけないということではありません。
ホームページ制作会社の中にはホームページのタイトルに社名はだめというようなことを言う人がいますが、あくまで重要なことは誰のための何のホームページなのかが明確に分かることです。
ベストの形はターゲットとする検索キーワードをタイトルにすることであっても、着実にブランディングも構築したいという戦略のある場合であれば、ロゴ等を掲載しておくケースもあります。
ただし、そうしたケースの場合には、ページの最上部ではロゴや社名を掲載しても、すぐその下のメインビジュアルやヘッドラインなどで、ロゴ等よりも目立つように、キャッチコピーを掲載します。
そうすることで、誰のための何のホームページなのかが一瞬で分かり、コンバージョンを生むランディングページやホームページにすることが可能になるからです。
Web集客するホームページ作成：まとめ
Web集客するホームページ作成のコツ、考え方のまとめをしておきます。
以上、６個のポイントをそれぞれ熟考し、改善を繰り返していくと作成されたホームページはビジネス上の成果を上げます。
副業、フリーランスに関わらず、Web集客をして来店、問合せなどにつなげる場合などは特にこうした基本的な考え方やHP作成戦略の全体像を知っておくと役に立ちます。EC型のネットショップに関しても基本的な部分は同様です。
あなたがホームページ作成をする様々な場面で役に立てれば幸いです。
